2024年1月から新NISA制度が始まって、7ヶ月が経ちました。
投資先には様々な選択肢がある中で、S&P500、オルカンのような米国中、世界中の様々な企業に分散投資できる投資信託が人気ですね。
次点でFANG＋やS&P10といった、TOP企業にまとめて投資できる投資信託も人気があります。
これらの国外株式を含む投資信託は、全て日本円ではなく外貨建てで保有をしています。
そして外貨建て投資信託には為替リスクがありますが、円高や円安になるとどのように影響するのでしょうか。
今回は投資信託の基準価額と為替リスクについて解説します。
基準価額とは
まずは投資信託の基準価額について基本を押さえておきましょう。
- 基準価額は、投資信託の1万口あたりの値段
- 投資信託がスタートするとき基準価額は1万円
- 基準価額の計算は1日1回
- 外貨建ての投資信託も「円換算された価額」
運用期間が長い投資信託は、何年もかけて基準価額が2万3万になっていたりしますし、運用開始直後はどんなに良い投資信託でも1万円です。
『買った時点の基準価額(平均取得価額)』よりも、『今の基準価額』が上回っていれば利益が出ていて、逆に下回っていると損していることになります。
つまり基準価額とは、他の投資信託と割高・割安を比較するものではなく、買ったときの金額と今の金額を比べるものということです。
基準価額は1日1回、日本では平日の22時頃に更新されます。
この基準価額は円換算されて計算されていますので、為替の影響を認識しづらくなっていますが、実際は為替の影響を受けています。
為替の影響
基準価額が値動きする要因は、基本的に株価(指数)の値動きです。
株価が上がれば基準価額は上がり、株価が下がれば基準価額も下がります。
そして同じくらい影響するのが為替です。
S&P500に連動する投資信託であれば、日本人であっても米ドルで購入して所有しています。
そのため「S&P500指数の値動き」に加えて「ドル円レートの変動」を加味して、円換算の基準価額が決まるわけです。
例えばS&P500指数が1％上がった日に、為替が1％円安(ドル高)になったとすると、翌営業日の基準価額は2％ほど上昇することになります。
もう一例です。
S&P500指数の値動きがなかったとしても、為替が1％円高(ドル安)になった場合は、翌営業日の基準価額は1％下がることになります。
外貨建て投資信託の基準価額は、株価(指数)の動き以外にも「円安でアップ」「円高でダウン」と覚えておきましょう。
ちなみに為替は、当日の朝10時頃のレートで計算されています。
(実際の基準価額には分配金や運用手数料も影響しますが、細かいので今回は無視します)
国内投資信託やオルカンの場合
S&P500に連動する投資信託は、その100%をドルで保有しているためドル円レートが影響しました。
一方で、日経225やTOPIXといった日本株の指数に連動する投資信託の場合は、全て日本円で所有しているため為替の影響はありません。
ではオルカンはどうかというと、国ごとの構成比率がそのまま通貨の比率です。
およそですが･･･米ドル60%、日本円5％、ユーロ5％、英ポンド3％、カナダドル3％などなど、世界各国の通貨で保有していることになります。
様々な通貨が混在して為替の影響は把握しづらくなりますが、通貨の面でもオルカンの強みの分散投資が効いていますね。
例外的に「為替ヘッジあり」の投資信託は、為替の影響を受けません。
まとめ：為替の影響も基準価額に反映されている
まとめです。基準価額は日本円換算で表示されているものの、外貨建ての投資信託であれば為替の影響を直接的に受けています。
極端な話、株価が倍になったとしても、その外貨が円に対して半減してしまえば利益はありません。
放置がベストのインデックス投資とはいえ、為替リスクについては理解した上で投資するようにしましょう！
