eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)に代表されるS&P500指数に連動するインデックスファンドは、投資信託の中でも大人気です。
そんなS&P500を構成する500社のうち、トップ10社にだけ投資をする投資信託がTracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)です。(以降はS&P10と省略します)
とても魅力的な投資信託ですが、ここでに気になるのは、iFreeNEXT FANG+インデックス(以降はFANG+と省略します)と何が違う?という点です。
今回はこの2つの投資信託を比較して、違いをまとめています。
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S&P10とFANG+の違いは4点
S&P10とFANG+の違いは、主に以下の4点です。
- 組み入れ銘柄
- 銘柄の入れ替え
- 構成比率
- 運用手数料
それぞれ詳しく見ていきます。
組み入れ銘柄
まずは2024年7月2024年12月時点の組み入れ銘柄の違いです。
銘柄 | S&P10 | FANG+ |
エヌビディア | ○ | ○ |
アマゾン | ○ | ○ |
マイクロソフト | ○ | ○ |
アップル | ○ | ○ |
メタ | ○ | ○ |
グーグル | ○ | ○ |
ブロードコム | ○ | ○ |
バークシャー・ハサウェイ | ○ | |
イーライリリー | ○ | |
JPモルガン | ○ | |
サービスナウ | ○ | |
クラウドストライク | ○ | |
ネットフリックス | ○ |
※FANG+は2024年9月末にテスラとスノーフレークを除外し、クラウドストライクとサービスナウを新規採用
エヌビディア、アマゾン、マイクロソフト、アップル、メタ、グーグル、ブロードコム
この7社は両方の投資信託に組み入れられています。
銘柄としては残る3社だけに違いがあります。
銘柄の入れ替え
次は銘柄の入れ替えについてです。
S&P10は毎年6月に、時価総額の上位10社に変動があれば入れ替えます。
2024年6月末は「ブロードコム、イーライリリー、JPモルガン」の3社が加わり「テスラ、ユナイテッドヘルス、ジョンソンエンドジョンソン」の3社が除外となる入れ替えが実施されました。
一方でFANG+の特徴は、まず「FANG」を頭文字とする4社(メタ、アマゾン、ネットフリックス、グーグル)は固定です。
他の6社の入れ替えは不定期的に実施されています。
- 2021年12月にマイクロソフト追加、ツイッター除外
- 2022年12月にアドバンストマイクロとスノーフレークを追加、アリババとバイドゥを除外
- 2023年9月にブロードコムを追加、アドバンストマイクロを除外
- 2024年9月にクラウドストライクとサービスナウを追加、テスラとスノーフレークを除外
入れ替えについてはS&P10は規則的、FANG+は臨機応変といえるでしょうか。
構成比率
構成比率にも違いがあります。
まずFANG+は10社均等です。株価が変動することで均等なバランスが崩れますので、年4回リバランスします。
ではS&P10はどうかというと、時価総額の比率を構成比率としています。
時価総額上位のマイクロソフト、アップル、エヌビディアの比率は大きくなり、逆に時価総額が小さいイーライリリー、ブロードコム、JPモルガンの比率は小さいです。
現在は上位3社だけで、55%以上の比率を占めています。(2024年6月24日時点)
リバランスはFANG+と同様に年4回実施されます。
運用手数料
最後の違いは運用手数料です。
S&P10の約0.1%に対してFANG+は約0.7%と、およそ7倍の差があります。
100万円保有していると、年間で支払う手数料は1,000円か7,000円かの差ということになります。
他の違いは好みの部分もありますが、手数料だけは明確に優劣がついていますね。
まとめ:S&P10とFANG+の違い
今回は人気の投資信託、Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)とiFreeNEXT FANG+インデックスを比較しました。
違いをまとめるとこの4点です。
- 構成銘柄は、3社が異なり7社は共通
- 銘柄入れ替えは、S&P10は毎年6月、FANG+は臨機応変に年1回程度
- 構成比率は、S&P10は時価総額の比率=構成比率、FANG+は10社均等
- 手数料は、FANG+がS&P10の7倍高い
どちらも投資先として有力な選択肢であり優劣つけがたいですね。どちらか一方だけを選ぶ必要もありませんが、違いを把握しておくことが重要です。
購入を迷っている方はぜひ参考にしてください!
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参考:Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)|日興アセットマネジメント (nikkoam.com)、iFreeNEXT FANG+インデックス / 大和アセットマネジメント株式会社 (daiwa-am.co.jp)